（逆に一手先を仕掛ける方としては、世界がオリンピックのような一大イベントに浮かれている方が都合が良いとも考えられます）
日本ではあまり報道されていませんが、イタリアの複数の大手銀行の株価やドイツ銀行の株価が今年に入って、市場で暴落しているのをご存知でしょうか？
（例えば、イタリア大手のモンテ・パスキ銀行は、今年１月の株価に比べ８６％も暴落。世界第４位の総資産額を誇るドイツ銀行も、同様に４２％下落）
上のグラフは、ドイツ銀行の株価の推移（ネットより）
そんな状況に危機感を持ったイタリアの預金者は“パニック”状態になり、不安から自分の預金を引き出そうと「複数の銀行で取り付け騒ぎ」が起きています。
上記写真は、イタリアでの取り付け騒ぎの様子（ネットより）
特に、2月と7月には世界でメディアがこの取り付け騒ぎを大きく報道しました。5月の英国のEU離脱もさらに不安を助長しています。
イタリアの複数の大手銀行は、不良債権処理に失敗して破綻の危機に陥っていますし、ドイツ銀行も75兆ドル(約7600兆円)という莫大なデリバティブ取引残高問題で破綻がささやかれています。
これらの大手銀行が破綻してヨーロッパに金融危機が起これば、ドミノ式に金融崩壊が世界中に広がる危険性が極めて高いと言われています。
一旦世界危機となったら、２００８年のリーマン・ショックを上回る大危機・大パニックとなるという見方もあります。
勿論、日本のマスコミを牛耳っている安倍政権は、そのような見方を否定するでしょうし、マスコミをコントロールして国民に必要な情報を知らせないでしょう。
特に、放漫金融・放漫財政路線を突っ走っている安倍政権としては、危機回避への有効な手を打たないことは目に見えています（実際には、有効な手を打つことができない）。
世界的金融大危機を防ぐためには、即刻、世界の政府・金融関係者が集まって有効な手立てを講じ、迅速に実施することが不可欠です。
このような有効打が打てない場合には、再び国民は「無知な羊さん」状況に捨て置かれて、金融大危機の中、最後にバカを見ることになるのではないかと恐れています。
とにかく私のメッセージが杞憂に終わることを祈りますが、ピンとくる方々は、今のうちから早め早めに「自らの資産保護対応や適切なアクションを起こされていたほうが良い！」と思います。